地域連携の要として、脳卒中急性期医療を担う

当院は、「一次脳卒中センター（PSC：Primary Stroke Center）」および「PSCコア施設」に認定され、地域における脳卒中急性期医療の中核を担っています。一次脳卒中センター（PSC）は、日本脳卒中学会が定める基準に基づき、24時間365日体制で脳卒中患者さんを受け入れ、rt-PA静注療法などの急性期治療を迅速に行える医療機関です。

PSCコア施設には、PSCの機能に加え、地域全体の脳卒中診療を支える役割が求められます。当院では、rt-PAで再開通が得られない血栓に対し、カテーテルで血栓を除去する「機械的血栓回収療法」を実施できる体制を整え、他施設からの要請にも常時対応しています。

また、地域医療機関と連携し、「ドリップ・シップ・リトリーブ」にも対応しています。脳梗塞が疑われる患者さんを、まずrt-PA静注療法が可能な医療機関へ搬送し初期治療を開始、その後、血栓回収療法が必要な場合には、点滴を継続したまま当院へ転送し、速やかに高度治療を行います。血栓回収療法は、日本脳神経血管内治療学会が認めた医師（当院脳神経外科スタッフは全員同学会専門医資格を有しています）のみ実施可能であり、当院はこうした役割分担を通じて地域医療に尽力しています。

患者さん一人ひとりに適した高度な脳神経外科治療を

私たちは脳神経外科として、血管内治療から開頭手術まで幅広い選択肢を備え、患者さん一人ひとりに適した高度な治療を提供しています。私自身、日本脳神経血管内治療専門医のほか、日本脳卒中の外科学会技術指導医の資格も有しており、血管内治療と開頭手術の双方に携わってきました。加えて、日本脳神経外傷学会認定指導医および同学会評議員として、脳神経外傷の診療にも力を入れています。

治療方針の決定にあたっては、手術ありきではなく、ガイドラインに基づいた複数の選択肢を提示し、患者さんご本人の意思を尊重する姿勢を大切にしています。例えば脳動脈瘤では、破裂率や治療に伴うリスクを丁寧に説明したうえで、治療を行うかどうかを患者さん自身に判断していただきます。経過観察を希望される場合には、UCAS JAPAN（日本未破裂脳動脈瘤悉皆調査）のデータをもとに、年間破裂率や治療のメリット、合併症リスクについて具体的に共有しています。

ご紹介いただいた患者さんの経過観察中は、血圧管理など日常的な健康管理を、かかりつけの先生にお願いしています。地域の医療機関と役割を分担しながら、患者さんを長く支えていくことが、私たちの診療方針です。

先進的な脳動脈瘤治療で、くも膜下出血を防ぐ

脳動脈瘤に対しては、これまで動脈瘤の根元で血流を遮断するクリッピング術が標準的な治療として行われてきました。その後、1990年代にカテーテルで血管内からコイルを充填し、血流を遮断するコイル塞栓術が登場し、現在では主流の治療法の一つとなっています。
近年では、フローダイバーターと呼ばれる金属製の細かい網目構造をもつ筒状ステントを、動脈瘤が存在する血管に留置し、動脈瘤を血栓化させる方法も用いられるようになりました。また、WEB（Woven EndoBridge）と呼ばれる、袋状のデバイスを動脈瘤内に留置する治療法も選択肢の一つです。

当院では、これらの治療法を症例ごとに使い分け、安全性と治療効果の両立を重視しています。これまで培ってきた血管内治療の技術を生かし、複雑な症例にも対応しています。さらに近年、海外で有効性が報告され、通常より短時間での治療が可能とされる新しいデバイスも発表されています。当院も可能な限り早く導入していきたいと考えています。

連携力で実現するワンストップの脳卒中治療

当院では、医師だけでなく、看護師、薬剤師、検査技師、リハビリスタッフなど多職種が連携し、脳卒中の急性期から回復期、その後の生活までを見据えた診療を行っています。急性期治療においては、迅速さと安全性の両立を重視し、院内での役割分担と連携体制を整えています。

検査科では専用の採血セットを整備することで、救急搬送後も速やかに検査結果を確認できる体制です。rt-PA静注療法を行う際には、医療事故防止の観点から、薬剤師が救急外来に駆けつけ、医師・看護師とともにトリプルチェックを実施しています。こうした現場レベルでの取り組みが、急性期治療の安全性を支えています。

急性期を乗り越えた後は、早期からリハビリを開始し、回復期へ円滑につなぐことを重視しています。発症直後は患者さんの不安も大きいため、医師、看護師、理学療法士など多職種が連携し、身体機能の回復だけでなく、心理面にも配慮した支援を行っています。

回復期以降については、武田病院グループの十条武田リハビリテーション病院と連携し、同院の医師が当院のカンファレンスに参加しています。患者さん一人ひとりの状態に応じたリハビリ先の選択が可能で、安心して回復期へ移行できる体制です。

さらに、近年は回復期から在宅で生活する「生活期（維持期）」をどのように支えるかが重要なテーマとなっています。京都大学附属病院前病院長の宮本享先生を中心に、連携主治医制やかかりつけ医制を多職種も含めて再構築する動きが進められており、当院でも生活期を見据えた支援に取り組んでいます。

脳神経外科はハードな場面も多い診療科ですが、患者さんが回復してご自宅へ戻られる姿を見ることが、何よりの原動力です。片麻痺や意識障害があった患者さんが、手術後により改善し、短期間で日常生活に戻られることもあります。また、くも膜下出血で生死の境をさまよっていた患者さんが、治療を経て回復される姿に立ち会うたび、この仕事の重みとやりがいを実感します。

外科手技の習得には、長い年月をかけた鍛錬が欠かせません。それでも、「誰かが担わなければならない医療がある」という思いを胸に、脳神経外科医としての研鑽を続けています。